転職の入社日は調整できます。ただし、企業側の採用計画や配属時期によっては希望どおりにならないため、内定を承諾する前に相談するのが基本です。希望日と調整が必要な理由を伝え、企業と合意した日を入社日として確定させます。
転職の入社日を調整できるケース
次のような事情がある場合は、入社日の変更を相談しやすい傾向があります。ただし、調整できるかどうかは企業ごとに異なります。
- 現在の勤務先で退職手続きや引き継ぎに時間が必要
- 有給休暇の消化期間を確保したい
- 家族の都合や引っ越しの準備がある
- 資格試験、治療、出産など、あらかじめ分かっている予定がある
- 入社前に必要な書類や手続きを整える時間が必要
特に、現職の退職日が決まっていない段階では、転職先に一方的な日付を伝えるのではなく、退職交渉や引き継ぎの状況を説明したうえで相談しましょう。
入社日の調整が難しくなるケース
企業が特定の時期から働けることを前提に採用している場合、希望日の変更が難しくなることがあります。
- 欠員補充のため、早急な入社を予定している
- 研修や入社式の日程が決まっている
- プロジェクトの開始日や繁忙期に合わせている
- 求人票や内定通知書などで入社日が明確に指定されている
- 入社日を大きく後ろ倒しにする必要がある
調整できない場合、企業から内定条件の再検討を求められたり、採用計画との不一致を理由に入社時期の合意に至らなかったりする可能性があります。したがって、入社日を確定できないまま内定を承諾するのは避けたほうが安全です。
入社日の調整を相談するタイミング
最も相談しやすいのは、内定の承諾前です。内定通知を受けたら、承諾期限までに希望日を伝え、企業側の都合を確認します。
面接中に入社可能日を聞かれた場合は、現職の退職手続きに必要な期間を考慮して、実現できる日を答えましょう。まだ退職日が決まっていない場合は、「〇月〇日以降であれば入社可能です」のように、確実に守れる条件で伝えます。
内定承諾後に事情が変わった場合も、分かった時点ですぐに連絡してください。入社直前まで伝えないと、企業が研修や配属の準備を進められず、信頼を損なうおそれがあります。
入社日の調整を依頼する伝え方
相談するときは、希望日だけでなく、理由と代替案も簡潔に伝えます。次の順番で説明すると、企業側も判断しやすくなります。
- 内定へのお礼を伝える
- 希望する入社日を具体的に示す
- 調整を希望する理由を簡潔に説明する
- 企業の都合も確認し、相談の姿勢を示す
たとえば、次のように伝えられます。
「このたびは内定のご連絡をいただき、ありがとうございます。入社日についてご相談があり、ご連絡しました。現職の引き継ぎに必要な期間を考慮し、〇月〇日からの入社を希望しております。貴社のご都合もあるかと存じますので、調整可能な日程をご相談させていただけますでしょうか。」
希望日を一つだけ示すより、「〇月〇日から〇月〇日の間」と幅を持たせるほうが、企業と調整しやすくなります。ただし、実際に入社できない日を候補に含めてはいけません。
現職の退職日と転職先の入社日を確認する
転職先の入社日は、現職の退職日や有給休暇の取得予定と重ならないように確認します。退職日、最終出勤日、有給休暇の開始日、転職先への入社日がそれぞれ異なる場合があるため、日付を分けて整理しましょう。
| 確認する日付 | 確認内容 |
|---|---|
| 最終出勤日 | 実際に勤務する最後の日 |
| 退職日 | 雇用契約が終了する日 |
| 入社日 | 転職先との雇用契約が始まる日 |
現職の退職日が決まっていない場合は、先に転職先へ確定日として伝えず、退職交渉の進み具合を説明します。転職先と合意した入社日は、メールなど記録に残る形でも確認しておくと、後から日付を取り違えにくくなります。
入社日の調整を断られた場合の判断
企業が希望日を受け入れられない場合は、企業が提示する入社日で対応できるか、現在の勤務先との退職日を調整できるかを確認します。
どうしても対応できない場合は、次の点を比べて判断します。
- 現職の退職日を前倒しできるか
- 引き継ぎや有給休暇の予定を変更できるか
- 転職先の入社日を数日または数週間だけ変更できないか
- 入社日の条件が合わない場合でも転職する意思があるか
入社日を守れない可能性があるまま承諾するのではなく、難しい日程を正直に伝えて再度相談しましょう。入社日は企業との合意事項なので、合意後に変更したい場合も、自己判断で出社日を変えず、必ず採用担当者へ連絡してください。
転職の入社日を調整するときの要点
転職の入社日は調整できますが、必ず認められるわけではありません。内定承諾前に、入社可能日と調整理由を具体的に伝え、企業と合意してから日付を確定することが大切です。
まずは現職の退職・引き継ぎに必要な期間を確認し、無理なく守れる入社可能日を複数の候補として採用担当者に相談しましょう。
