転職先の離職率を調べる方法は？

転職先の離職率を調べるには、企業の公式資料、求人情報、口コミサイト、面接や転職エージェントへの質問を組み合わせます。ただし、離職率の計算方法や対象範囲は企業によって異なるため、数字だけでなく「いつの情報か」「どの社員を対象にした数字か」まで確認することが大切です。

転職先の離職率を調べる主な方法

まずは、次の順番で確認すると、特定の情報源だけに頼らず判断できます。

上場企業であれば、企業サイトの採用ページ、統合報告書、サステナビリティ資料、有価証券報告書などに、従業員数や平均勤続年数、採用者数、離職者数が掲載されている場合があります。

ただし、すべての企業が離職率を公表しているわけではありません。離職率の記載がないことだけで、離職が多い企業、または少ない企業とは判断できません。

確認するときは、次の項目を探します。

求人票に「定着率」「直近1年間の離職者数」「平均勤続年数」などが記載されていることがあります。求人情報に具体的な数値がある場合は、対象期間と対象者を確認してください。

たとえば「定着率95％」と書かれていても、入社後の短期間だけを対象にしているのか、正社員だけを対象にしているのかは、記載内容によって異なります。また、部署や職種を限定した数字である可能性もあります。

求人票に離職率が見当たらない場合、「情報が見つからない」だけであり、離職率が高い、または公表を拒んでいるとまでは断定できません。

転職サイトや社員口コミサイトでは、退職理由、在籍年数、残業時間、職場の雰囲気などから、離職の傾向を確認できます。

ただし、口コミサイトの投稿者は在籍者や退職者の一部です。投稿時期、所属部署、職種、雇用形態によって内容が変わるため、口コミの件数や印象を会社全体の離職率として扱わないでください。

口コミを見るときは、同じ内容が複数の投稿に出ているかだけでなく、次の条件が一致しているかを確認します。

公開資料で分からない場合は、採用担当者や転職エージェントに、離職率そのものだけでなく、対象範囲や離職の理由を質問します。

質問するときは、「離職率は何％ですか」と単独で尋ねるより、期間や対象を指定するほうが具体的な回答を得やすくなります。

採用担当者が具体的な数字を回答できない場合でも、退職者数の数え方、在籍年数、募集理由などを説明してくれるかを確認できます。回答の内容だけでなく、質問への向き合い方も判断材料になります。

同じ「離職率」という言葉でも、計算式や対象者が違えば数字を単純比較できません。

一般的な計算例は、次のとおりです。

離職率＝一定期間の離職者数 ÷ その期間の平均従業員数 × 100

ただし、企業によっては期首の従業員数を分母にしたり、正社員だけを対象にしたりするなど、別の方法を使うことがあります。

たとえば、1年間の離職者が10人、期首と期末の従業員数の平均が100人だった場合、計算例では「10人 ÷ 100人 × 100 ＝ 10％」です。これは説明のための仮定例であり、特定企業の実際の離職率ではありません。