転職時の年収希望額はどう伝える？

転職時の年収希望額は、希望する金額だけでなく、その根拠と条件をセットで伝えるのが基本です。面接では「年収○万円を希望します。これまでの経験と応募先で担当する業務を踏まえた希望です」のように、具体額と理由を簡潔に伝えます。

ただし、求人票に給与幅がある場合はその範囲を基準にし、現在の年収だけでなく、賞与・手当・固定残業代などを含めた条件で比較することが大切です。

年収希望額の伝え方は「希望額・根拠・相談姿勢」が基本

年収希望額を聞かれたら、次の3点を順番に示すと伝わりやすくなります。

1. 希望する年収額を具体的に伝える
2. その金額を希望する経験やスキルの根拠を説明する
3. 仕事内容や会社の制度を踏まえて相談できる姿勢を示す

たとえば、次のように伝えます。

「希望年収は500万円です。現在は年収460万円ですが、営業として新規顧客の開拓から受注後のフォローまで担当し、目標達成を続けてきました。今回のポジションの業務内容を踏まえた希望ですが、御社の制度や役割に応じて相談できればと考えています。」

金額だけを伝えるよりも、なぜその金額なのかが分かるため、採用担当者が判断しやすくなります。

希望額は求人票の給与範囲を基準に決める

求人票に「年収400万～600万円」などの記載がある場合は、まずその範囲を基準に希望額を考えます。求人の下限や上限を大きく外れた金額を伝えると、企業の想定と合わない可能性があります。

希望額を決めるときは、次の項目を確認してください。

• 求人票に記載された年収の範囲
• 募集職種で求められる経験や役割
• 管理職・リーダー職などの責任の大きさ
• 賞与や昇給の有無
• 固定残業代や各種手当が年収に含まれるか
• 勤務地や転勤など、働き方に関する条件

給与範囲の上限を希望する場合は、上限に見合う経験や成果を具体的に説明できるようにしておきます。一方、未経験の業務が多い場合や、企業側の想定する役割がまだ不明な場合は、範囲の中間から下限寄りを目安にして、面接で相談する方法もあります。

現在の年収を聞かれたときの答え方

現在の年収を聞かれた場合は、手取り額ではなく、通常は税金や社会保険料が引かれる前の総支給額を答えます。賞与や固定残業代を含むかどうかも、分けて説明すると誤解を防げます。

回答例は次のとおりです。

「現在の年収は約450万円です。月給と賞与を合わせた総支給額で、固定残業代を含んでいます。」

賞与の金額が毎年変わる場合は、「前年度実績で約○万円」「賞与を含めた前年度の年収は約○万円」のように、対象年度や計算方法を添えます。正確な金額がすぐに分からない場合は、給与明細や源泉徴収票を確認してから回答しても問題ありません。

現在の年収と希望年収が違う場合の伝え方

希望年収が現在の年収より高い場合は、単に「上げてほしい」と言うのではなく、転職先で生かせる経験と、担当できる業務を説明します。

「現在の年収は400万円ですが、希望年収は450万円です。これまでに法人営業を5年間経験し、既存顧客の拡大と新規開拓の両方を担当してきました。今回のポジションでも早期に担当顧客を持ち、売上拡大に貢献できると考えています。」

反対に、未経験職種への転職などで希望額を下げる場合は、金額だけでなく転職理由と今後の意欲を伝えます。

「現在の年収は500万円ですが、未経験の職種に挑戦するため、初年度は御社の規定に従いたいと考えています。これまでの業務で培った顧客対応力は生かしつつ、必要な知識を早く身につけたいと考えています。」

面接で使える年収希望額の回答例

希望額をはっきり伝える場合

「希望年収は550万円です。これまでの経験年数と、募集職種で求められている業務範囲を踏まえて希望しています。具体的な条件については、担当する役割や評価制度を踏まえて相談できればと考えています。」

希望額に幅を持たせる場合

「希望年収は500万～550万円を目安に考えています。これまでの経験を生かせる業務範囲であれば、下限を500万円程度と考えていますが、役割や評価制度に応じて相談可能です。」

幅を示す場合は、広すぎる範囲にしないことが重要です。「400万～600万円」のように幅が大きすぎると、希望条件が分かりにくくなります。最低限受け入れられる金額と、実現したい金額を自分の中で分けておきましょう。

企業の規定に合わせる場合

「年収については、これまでの経験と今回の職務内容を踏まえて、御社の規定に沿って相談できればと考えています。ただ、現在の年収は約480万円です。」

「規定に従います」だけでは希望条件が分かりません。現在の年収や、必要に応じて希望する水準も添えると、企業側が条件を検討しやすくなります。

年収希望額を伝えるタイミング

年収希望額は、応募時、面接、内定前後など、企業から確認されたタイミングで伝えます。自分から切り出す場合は、仕事内容や採用条件をある程度確認した後のほうが、根拠を添えて話しやすくなります。

面接の終盤に確認する場合は、次のように質問できます。

「入社後の役割をより具体的にイメージしたいため、給与条件について確認させてください。今回のポジションでは、年収の想定範囲や評価の基準を教えていただけますか。」

内定を受けた後は、年収の総額だけでなく、基本給、賞与、固定残業代、手当、昇給、試用期間中の条件などを確認します。口頭の説明だけでなく、労働条件通知書などの書面で条件を確認してから判断しましょう。

年収を比較するときに確認したい項目

提示された年収が現在より高く見えても、賞与や手当の条件によって実際の受け取り方は変わります。次の項目を同じ基準で比べてください。

企業によって年収の計算方法は異なるため、提示額だけで単純に比較しないことが大切です。特に「賞与込みの想定年収」と「毎月の給与」を混同しないようにしてください。

年収希望額を伝えるときの注意点

根拠のない高額な希望を出さない

希望額を高く伝えること自体が問題なのではありません。ただし、求人の給与範囲や自分の経験と大きく離れた金額を、根拠なく提示するのは避けましょう。

希望額を高くする場合は、売上、達成率、担当顧客数、業務改善の成果など、応募先でも生かせる実績を説明します。実績は誇張せず、自分が担当した範囲を明確にしてください。

「いくらでもよい」と言わない

「特に希望はありません」「御社の規定にすべて従います」とだけ答えると、転職の判断基準がないように受け取られることがあります。最低限、現在の年収と希望する水準を整理しておきましょう。

前職の年収を偽らない

前職の年収を高く見せるために、賞与や手当を含める範囲を変えたり、実際とは異なる金額を伝えたりするのは避けてください。年収は、何を含めた金額かを説明できる状態にしておくことが重要です。

希望額だけで入社を決めない

年収が希望額に届いていても、固定残業時間、勤務地、休日、転勤、評価制度などが希望と合わない場合があります。年収の金額と、働き方や業務内容を合わせて判断してください。

転職時の年収希望額を伝える前に準備すること

面接前に、次の3つの金額を決めておくと回答がぶれにくくなります。

• 希望額：できれば実現したい年収
• 最低希望額：条件次第で受け入れられる下限
• 現在の年収：賞与や手当を含めた総支給額

そのうえで、希望額の根拠になる経験や成果を2～3個に絞って整理します。最初に確認するのは求人票の年収範囲と、年収に含まれる項目です。面接では「希望額・根拠・相談できる条件」を伝え、内定後は提示された条件を書面で比較して判断しましょう。